天羅地網

天網恢恢疎にして漏らさず

コロナワクチン

コロナワクチン

個人的には、随分頑張って発信してきたつもりですが、そろそろ気づいてほしいと思う次第。

ワクチンは免疫力を低下させ、人間の体には予測不可能なことが多すぎます。

それゆえ死に至る方が存在するのです。

そもそもが製薬会社の利権が中心になって動かされてきた代物。

次世代を担う子供の為、情報は海外も含め、広い範囲で収集してほしいです。

 

 

 

 

 

杉原航太
 
@kota_sugihara
反ワクチン批判は滑稽だった。
人類史上初のmRNAワクチンにして待望の新型コロナワクチン。
河野太郎が“令和の運び屋”と称して猛烈に煽り、2回目までは我先にと接種、何と接種人数は1億人超え。
 
「3回目=追加接種」は感染者数爆増の中「聞いてない」と“気づいた”国民が離脱、接種人数は8600万人に減った。 この頃の日本における反ワクチン批判は凄まじいものがあった。
ホリエモンやひろゆきなどの人権侵害トークも手伝い、批判の声だけは拡大の一途を辿った。
しかし、4回目5900万人、5回目3600万人と、反ワク批判の声の大きさとは裏腹に接種人数は激減。 “敵”は「5類になってもコロナの脅威は変わらない」という稚拙なキャンペーンで戦ったがほんの一部の国民しか騙せなかった。
 
今でも反ワクチン批判は止まらない。しかし奴らは批判だけして射たない。
コロナの流行とも関係ない。
予防なのだから油断してはいけないはずだ。 これは何度か伝えているように“認知的不協和”（自身の過去の行動が正しいと思い込まなければ心の安寧が得られず、無意識に自分を正当化する動きを取ってしまう）に苛まれているためだ。
 
反ワクチンの人たちは超過死亡のことも深く考えられない。自然と心が回避する。 画像は敢えて海外のワクチン接種データを採用した。
 
NHKのデータでソースは“Our World in Data”だ。これを見れば一目瞭然。“日本だけが射っている”…ではない、とうの昔にまともにデータが更新されていない。それも1年くらい前からだ。ワクチンの接種率など世界ではどうでもよくなっているのだ。
ただし、勘違いしないでほしい。世界で圧倒的回数を接種したのは紛れもなく日本だ。 ワクチン接種に補助を出せ！薬に補助を出せ！それでこそ自助ではなく公助だ！と九官鳥のように印象操作を続けている輩が未だにいる。
強迫神経症か利権厨だ。絶対に相手にしてはいけない。
 
結局、反ワク批判が生み出したものは、幾多の心の病と遺恨と禍根だった。
この代償の大きさ。河野太郎、厚労省、ファイザー、モデルナ、医クラ、クソインフルエンサーごときに取れる責任の大きさではない。
それでも関わった輩たちには一生かけて償ってもらうしかない。
 
IHR改悪を前に、日本に残された道はWHO脱退しかないだろう。
米国がトランプ政権になる公算が高い中、歩調を合わせるところは合わせ、彼と国益のために戦うところは戦える、そんなリーダーの台頭が待たれる。
日本には時間がない。 本当に待ったなしだ。
#ワクチン薬害 #パンデミック条約断固反対 #IHR改正案の阻止の期限は11月30日
 

https://twitter.com/kota_sugihara/status/1729764123288965238

 

カミーユ ディアラン(ΦωΦ)Uo･ｪ･oU🦜
 
@Camille_Dyalan
医師免許のないTwitter匿名垢の反ワクチンや反コロナや反マスク、デマだの陰謀論は、知る権利を冒涜した行為、医師法違反に該当する可能性はあります。
 
知る権利とは、国民が政治、経済、社会、文化など、あらゆる分野に関する情報を知る権利です。
これは、国民が自主的な判断や意思決定を行うために不可欠な権利です。 医師法とは、医師の資格や業務を定めた法律です。
医師法第17条では、医師は、診療に当たっては、医療に関する最新の知識を常に保持し、その知識をもって診療をしなければならないと定めています。
 
医師免許のないTwitter匿名垢の反ワクチンや反コロナや反マスク、デマだの陰謀論は、国民が正しい情報を得る権利を妨げる可能性があります。また、国民の意思形成を歪め、意志決定を妨げる可能性もあります。
 
具体的には、以下の点が知る権利や医師法に違反する可能性があります。 * 事実に基づかないデマや陰謀論を拡散し、金目的で国民に誤った情報を与えると嘯き、事実を隠蔽しようと企てる。 * ワクチンやコロナ対策の必要性は皆無であり、臨床試験中の将来において治験中であり、有効性と安全性については解っておらず、盲検解除されていないものを恰も周りに感染させないために射ちましょうと国民の不安を煽るプロパガンダ。 * ワクチン反対派の専門家の権威を貶め、国民の信頼を失墜させる行為。
これらの行為は、国民の知る権利や医師法の侵害に当たる可能性があり、法的措置の対象になる可能性があります。
 
なお、匿名のアカウントであっても、その内容が公然と行われるものである限り、違法性があると判断される可能性があります。
しかし、医師法違反に該当するかどうかは、個別の事案によって判断される必要があります。例えば、匿名アカウントの投稿が、あくまで個人的な意見や感想の表明に過ぎない場合は、医師法違反に該当しない可能性があります。
また、医師法違反が成立するためには、故意が必要となります。
 
つまり、投稿者が、デマや陰謀論を拡散してるなどと一方的な言論封殺に加担、国民の知る権利や医師法に違反することを認識している必要があります。 匿名アカウントの投稿が、故意に基づくものかどうかは、投稿者の主観的な判断に基づくものであり、客観的に証明するのは難しい場合があります。
医師免許のない者がワクチン勧奨行為を行えば、医師法違反にあたります。
 
医師法第21条は、医師以外の者が医業を行うことを禁止しており、ワクチン勧奨行為も医業に該当すると考えられます。 医師法違反に問われた場合、1年以下の懲役または10万円以下の罰金が科せられます。
また、医業停止命令や医師免許の取消しなどの行政処分を受ける可能性もあります。
 
ワクチン勧奨行為は、医療の専門家である医師が行うべきものです。医師免許のない者がワクチン勧奨行為を行うことは、医療の信頼を損ない、国民の健康に危害を及ぼすおそれがあります。 なお、医師法第22条には、医師以外の者も、医師の指示に従って医療行為を行うことはできると規定されています。
 
したがって、医師の指示の下でワクチンの接種を勧奨する行為は、医師法違反にはなりません。 医師免許のない者がワクチン勧奨行為を行う場合、医師法違反に問われる可能性が高いため、注意が必要です。
 

https://twitter.com/Camille_Dyalan/status/1729681909566026215

 

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